2013年07月31日

【製造コスト高くても、食品メーカー奮闘 食物アレルギー対応製品】食物アレルギーに配慮した料理が出せる宿


>対応食品の課題は、意外に利用が広がらないことだ
>良さを周知して利用拡大を図らないと、製造されなくなってしまう

という事なので、バンバン買いましょう。

 約350品目あります ⇒ ★アレルギー対応食品★


食物アレルギーは、時にはショック症状から命を落とすこともある疾患だ。
患者は食品にアレルギー物質が含まれているのか、いないのか不安を抱えている。
そんな患者向けに食品メーカーが「食物アレルギー対応食品」の開発や製造を進めている。
最近は品目数が増え、味も向上しているという。

▽専用の売り場
東京都東久留米市にあるイトーヨーカドー東久留米店。売り場の一角に「食物アレルギーに配慮しました」と書かれたパネルが掲げられている。
幅一・八メートルの陳列棚にレトルトカレーやふりかけ、みそ、菓子など約五十種類の商品。
値札とともに、原材料の使用状況を分かりやすく示したプレートも取り付けられている。
大場孝幸店長は「商品の回転は速くないが、確実にニーズはある」と話す。
イトーヨーカ堂は八年ほど前に、本格的に対応食品の取り扱いを始めた。
現在は全国約百八十店のうち約八十店で専用コーナーを設けている。
特定の食品を食べると、じんましんや呼吸困難、吐き気などが現れる食物アレルギー。
ひどければ、血圧低下や意識障害から死に至る危険がある。

▽表示の義務化
多くの患者は乳児期に発症し、成長とともに病状は落ち着く。
国は患者数や症状の重さから卵、乳、小麦、エビ、カニ、そば、落花生の七品目を「特定原材料」として加工食品への表示を義務づけ、それに準じる大豆や豚肉など十八品目の表示を推奨している。
しかし、表示の不備による回収事例は後を絶たない。
そこで、一部メーカーが対応食品に取り組んでいる。
「二〇〇一年の表示義務化で食物アレルギーの認知度が上がり、対応食品が増えてきた。年々おいしくなり、一般商品と比べても遜色ない。助かります」と「食物アレルギーの子を持つ親の会」の武内澄子代表は話す。
だが、メーカーにとって対応食品の製造は容易ではない。
特定原材料などのアレルギー物質を生産ラインに持ち込まないためには、新たな設備投資や手間が掛かる。
製造コストは当然高くなる。

▽混入防ぐ工夫
食肉加工品や米粉のパンなど対応食品計十二品目を販売する日本ハムは〇七年、山形県酒田市に専用工場を設立した。
原材料や製品へのアレルギー物質混入を防ぐため、自ら検査キットも開発した。
ふりかけやレトルトカレーなど十七品目を扱う永谷園は、工場内に専用室を設置。
室内の気圧を高くしてアレルギー物質の微粒子が外部から侵入するのを防いでいる。
ベビーフードのほぼ三分の一がアレルギーに配慮した製品のキユーピーは、専用の生産設備は持たないが、製造前の機械の分解・洗浄を徹底している。
大手ばかりではない。山梨県都留市のエルフィンインターナショナルは小規模ながら一貫して米粉にこだわり、パンやケーキ、コロッケ、災害備蓄用の乾パンなどの開発・製造を続けている。


対応食品の課題は、意外に利用が広がらないことだ。
大量流通は望めず各社とも採算は厳しく、価格はやや高め。
さらに、入手のしにくさ、存在を知らない人が多いことが影響している。
武内さんは「良さを周知して利用拡大を図らないと、製造されなくなってしまう。
患者側の買い支えも必要です」と話す。


東京新聞【2013年7月30日】
 ⇒ 製造コスト高くても、食品メーカー奮闘 食物アレルギー対応製品 から



posted by スパ17号 at 18:52| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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